研究所・研究施設・研究開発機関

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研究所・研究施設・研究開発機関

研究所・研究施設・研究開発機関の定番サイトリンク集です。日本の主要な研究開発機関・国立研究開発法人・研究所・研究開発関連団体、公益財団法人・公益社団法人の研究所、一般財団法人の研究所、ピックアップした民間企業の研究所・研究開発施設の公式サイトと 国立大学附置研究所・研究センターの情報ページをまとめて一覧で紹介。 研究所の情報、研究内容・研究結果、調査、実験、資料・データベース、イベント、新開発情報・新製品・新技術情報などを知ることができます。

 >研究所とは? – Wikipedia
 >国立研究開発法人とは? – Wikipedia

研究開発機関・国立研究開発法人・研究所

主要な研究開発機関・国立研究開発法人・研究所・研究開発関連団体・付属機関を省庁別の所管別に掲載しています。

研究所・研究開発施設

公益財団法人・公益社団法人の研究所・研究開発団体、一般財団法人の研究所・研究開発団体、民間企業の研究所・研究開発施設、国立大学附置研究所・研究センター、シンクタンク・政策研究所・研究機関、その他の研究所を掲載しています。


 

【内閣府所管・共同所管】
日本医療研究開発機構(AMED)

日本医療研究開発機構(AMED)

https://www.amed.go.jp/

国立研究開発法人 日本医療研究開発機構は、文部科学省、厚生労働省、経済産業省とともに内閣府が所管しています。

JAXA(ジャクサ)

JAXA(ジャクサ)

https://www.jaxa.jp/

宇宙航空研究開発機構 JAXA(ジャクサ)は、宇宙航空分野の基礎研究から開発・利用に至るまで一貫して行う機関です。JAXAは、内閣府、総務省、文部科学省、経済産業省の4府省が共同で所管しています。

ファン!ファン!JAXA!

ファン!ファン!JAXA!

https://fanfun.jaxa.jp/

ファン!ファン!JAXA!は、みなさんと一緒に宇宙や航空を盛り上げるサイトです。イベント・シンポジウム、施設見学、カウントダウン(打上げの最新情報)、クリエイティビティ、ライブラリなど

JAXAデジタルアーカイブス

JAXAデジタルアーカイブス

https://jda.jaxa.jp/

JAXAデジタルアーカイブスでは、ロケットの打ち上げ映像や、人工衛星・探査機のCG、最新の観測画像など、カテゴリやキーワードで検索し、ご覧いただく事ができます。

 

【文部科学省所管・直轄・関係機関】
理化学研究所(理研・RIKEN)

理化学研究所(理研・RIKEN)

https://www.riken.jp/

国立研究開発法人 理化学研究所(理研・RIKEN)は、最先端の科学技術をリードする我が国の自然科学の総合研究所として、物理学、工学、化学、数理・情報科学、計算科学、生物学、医科学などに及ぶ広い分野で研究を進めています。

物質・材料研究機構(物材研・NIMS)

物質・材料研究機構(物材研・NIMS)

https://www.nims.go.jp/

国立研究開発法人 物質・材料研究機構(物材研・NIMS)は、物質・材料に関する研究に特化した国立研究開発法人として、「明日を創る材料研究」をテーマに、未来を拓く物質・材料の研究に日々取り組んでいます。

科学技術振興機構(JST)

科学技術振興機構(JST)

https://www.jst.go.jp/

国立研究開発法人 科学技術振興機構(略称JST)は、知の創出から研究成果の社会還元とその基盤整備を担うわが国の中核的機関です。世界トップレベルの研究開発を行うネットワーク型研究所として、未来共創イノベーションを先導します。

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)

https://www.nistep.go.jp/

文部科学省 科学技術・学術政策研究所(NISTEP)は、国の科学技術や学術振興に関する政策立案プロセスの一翼を担うために設置された文部科学省直轄の国立試験研究機関です。

日本原子力研究開発機構(JAEA)

日本原子力研究開発機構(JAEA)

https://www.jaea.go.jp/

国立研究開発法人 日本原子力研究開発機構(JAEA)は、原子力に関する総合的な研究開発機関です。国民の生活に不可欠なエネルギー源を原子力に求めるとともに、原子力による新しい科学技術や産業の創出を目指すべく、その基礎、応用研究から核燃料サイクルの確立という実用化を目指した研究開発を行っています。

海洋研究開発機構(JAMSTEC)

海洋研究開発機構(JAMSTEC)

https://www.jamstec.go.jp/j/

国立研究開発法人 海洋研究開発機構(JAMSTEC ジャムステック)は、平和と福祉の理念に基づき、海洋に関する基盤的研究開発、海洋に関する学術研究に関する協力等の業務を総合的に行うことにより海洋科学技術の水準の向上を図るとともに、学術研究の発展に資することを目的とした組織です。

防災科学技術研究所(防災科研・NIED)

防災科学技術研究所(防災科研・NIED)

https://www.bosai.go.jp/

国立研究開発法人 防災科学技術研究所(防災科研・NIED)は、「一人ひとりが基礎的な防災力を持ち、高いレジリエンスを備えた社会」の構築に貢献することを目的として、さまざまな自然災害を対象として、災害の予測、予防から復旧・復興までの全フェーズで防災を捉えて、防災科学技術における研究開発の中核的な役割を担う国立研究開発法人です。

量子科学技術研究開発機構(QST)

量子科学技術研究開発機構(QST)

https://www.qst.go.jp/

国立研究開発法人 量子科学技術研究開発機構(QST)は、放射線科学や量子ビーム応用研究、核融合研究開発を通じて、量子科学技術の水準を向上させ、医療、ライフサイエンス、ナノテクノロジー等の産業での利用やイノベーション創出を目指す研究開発機関です。

日本学術振興会(JSPS)

日本学術振興会(JSPS)

https://www.jsps.go.jp/

日本学術振興会は、学術研究の助成、研究者の養成のための資金の支給、学術に関する国際交流の促進、その他学術の振興に関する事業を行うため、平成15年10月1日に設立された文部科学省所管の独立行政法人です。

国立教育政策研究所(国研・NIER)

国立教育政策研究所(国研・NIER)

https://www.nier.go.jp/

国立教育政策研究所は、教育に関する研究調査を行う国立教育研究所として1949年6月に発足し、2001年の文部科学省創設に伴って国立教育政策研究所となりました。国研は教育政策に関する国立の研究所として、全国の自治体・教育委員会や学校現場、大学・教育研究機関、企業や各種団体、そして文部科学省と連携して調査・研究を推進し、その成果や取組の状況を積極的に発信していきます。

国立特別支援教育総合研究所(NISE)

国立特別支援教育総合研究所(NISE)

https://www.nise.go.jp/

独立行政法人 国立特別支援教育総合研究所は、我が国の特別支援教育のナショナルセンターとして設置され、特別支援教育に関する研究のうち主として実際的な研究を総合的に行い、及び特別支援教育関係職員に対する専門的、技術的な研修を行うこと等により、特別支援教育の振興を図ることを目的としています。

大学改革支援・学位授与機構(NIAD-QE)

大学改革支援・学位授与機構(NIAD-QE)

https://www.niad.ac.jp/

独立行政法人 大学改革支援・学位授与機構は、高等教育研究の質を高めるための大学等の活動を支援するとともに、学位が学習の成果として適切に認識・評価されるよう取り組んでいます。そのために、学位授与事業、評価事業、施設費貸付・交付事業、質保証連携、及びこれらの事業に関連する調査研究を実施しています。

大型放射光施設(SPring-8)

大型放射光施設(SPring-8)

http://www.spring8.or.jp/ja/

大型放射光施設(SPring-8)は、世界最高性能の放射光を利用することができる大型の実験施設であり、国内外の研究者に広く開かれた共同利用施設として、物質科学・地球科学・生命科学・環境科学・産業利用などの分野で優れた研究成果をあげています。本施設の運営は、財団法人高輝度光科学研究センターが行っています。

高輝度光科学研究センター(JASRI)

高輝度光科学研究センター(JASRI)

https://www.jasri.jp/

公益財団法人 高輝度光科学研究センター(JASRI)は、大型放射光施設SPring-8の運転・維持管理・利用支援とX線自由電子レーザー施設SACLAの利用支援などを行う、専門性、先端性、学際性、国際性の高い公益財団法人です。

 

【文部科学省所管・大学共同利用機関法人】

   <人間文化研究機構>

人間文化研究機構は、6つの大学共同利用機関「国立歴史民俗博物館」「国文学研究資料館」「国立国語研究所」「国際日本文化研究センター」「総合地球環境学研究所」「国立民族学博物館」で構成されています。

人間文化研究機構(NIHU)

人間文化研究機構(NIHU)

https://www.nihu.jp/

人間文化研究機構(人文機構/ NIHU)は、人間文化研究を推進する6つの大学共同利用機関を支え、さらなる研究の発展を図る法人として、2004年に設置されました。現在の構成機関は、以下の6機関です。国立歴史民俗博物館(歴博)、国文学研究資料館(国文研)、国立国語研究所(国語研)、国際日本文化研究センター(日文研)、総合地球環境学研究所(地球研)、国立民族学博物館(民博)

博物館TOP|国立歴史民俗博物館(歴博)

博物館TOP|国立歴史民俗博物館(歴博)

https://www.rekihaku.ac.jp/

国立歴史民俗博物館の博物館TOPページです。歴博とは、お知らせ、学びの場、展示・イベント、総合展示、くらしの植物苑、利用案内、歴博の楽しみ方、開館時間・入館料、アクセス、フロアマップなど

研究TOP|国立歴史民俗博物館(歴博)

研究TOP|国立歴史民俗博物館(歴博)

https://www.rekihaku.ac.jp/research/

国立歴史民俗博物館の研究TOPページです。研究イベント、研究活動、研究者紹介、資料・データベース、大学院・教育、刊行物など

国文学研究資料館(国文研)

国文学研究資料館(国文研)

https://www.nijl.ac.jp/

国文学研究資料館は、国内各地の日本文学とその関連資料を大規模に集積し、日本文学をはじめとする様々な分野の研究者の利用に供するとともに、それらに基づく先進的な共同研究を推進する日本文学の基盤的な総合研究機関です。

国立国語研究所(国語研)

国立国語研究所(国語研)

https://www.ninjal.ac.jp/

国立国語研究所は日本の「ことば」に関する総合的研究機関です。ことばに関するデータ・イベント情報・読み物などを公開しています。

国際日本文化研究センター(日文研)

国際日本文化研究センター(日文研)

https://www.nichibun.ac.jp/

日本の文化・歴史を国際的な連携・協力の下で研究するとともに、外国の日本研究者を支援する大学共同利用機関です。日本研究者の研究会、シンポジウム等のほか、一般向けの催し物も開催しています。

総合地球環境学研究所(地球研)

総合地球環境学研究所(地球研)

https://www.chikyu.ac.jp/

総合地球環境学研究所は、地球環境問題の解決に向けた学問を創出するための総合的な研究を行っている大学共同利用機関です。

国立民族学博物館(民博)

国立民族学博物館(民博)

https://www.minpaku.ac.jp/

国立民族学博物館(民博・みんぱく)は、文化人類学・民族学の研究活動と、その成果を展示公開する博物館活動を一体的におこなう、博物館をもった研究所です。


   <自然科学研究機構>

自然科学研究機構は「国立天文台」「核融合科学研究所」「基礎生物学研究所」「生理学研究所」「分子科学研究所」の5つの研究所で構成される、大学共同利用機関法人です。

自然科学研究機構(NINS)

自然科学研究機構(NINS)

https://www.nins.jp/

自然科学研究機構は、宇宙・エネルギー・物質・生命などの研究を行う国際的な研究拠点で、大学や研究機関との共同研究や共同利用の場を提供し、日本の研究力強化と新たな研究分野の創出を行う、自然科学分野の国際的研究拠点です。

国立天文台(NAOJ)

国立天文台(NAOJ)

https://www.nao.ac.jp/

国立天文台は、世界最先端の観測施設を擁する日本の天文学のナショナルセンターです。大学共同利用機関として全国の研究者の共同利用を進めるとともに、共同研究を含む観測・研究・開発を広く推進し、また国際協力の窓口として、天文学および関連分野の発展のために活動しています。

核融合科学研究所(NIFS)

核融合科学研究所(NIFS)

https://www.nifs.ac.jp/

核融合科学研究所では、核融合エネルギーを私たちが利用できる形で実現するために必要なプラズマ物理をはじめとする様々な研究課題に、国内外の大学・研究機関と連携して取り組んでいます。そして、核融合科学の進展とともに、広く科学技術の基盤形成に寄与したいと考えています。

基礎生物学研究所(NIBB)

基礎生物学研究所(NIBB)

https://www.nibb.ac.jp/

基礎生物学研究所は、自然科学研究機構を構成する愛知県岡崎市にある大学共同利用機関。 基礎生物学分野における日本の中核的な国立研究所である。生物現象の本質を分子細胞レベルで解明することを目標に、幅広い研究活動を行っている。 国家事業であるナショナルバイオリソースプロジェクトのメダカ分野を担当している。 総合研究大学院大学の大学院生に対する教育も実施している。

生理学研究所(NIPS)

生理学研究所(NIPS)

https://www.nips.ac.jp/

生理学研究所は「ヒトのからだと脳の働きを大学と共同で研究し、そのための研究者を育成している研究所」です。研究を通じて、人々が健康に生活するための科学的指針を与え、そして病気の発症メカニズムの解明のための基礎となる科学的情報を与えることを目指しています。

分子科学研究所(IMS)

分子科学研究所(IMS)

https://www.ims.ac.jp/

分子科学研究所は、物質の基本構成単位である分子に対する体系的理解を確立し、物質が示す多種多彩な現象を解き明かすことを目指した分子科学の中核的研究拠点として、1975年に愛知県岡崎市に設立された大学共同利用機関です。2004年より、自然科学研究機構 を構成する5つの研究機関の1つとして活動しています。

 

自然科学研究機構アストロバイオロジーセンター

自然科学研究機構アストロバイオロジーセンター

https://www.abc-nins.jp/

自然科学研究機構では、系外惑星の研究を柱としたアストロバイオロジーの展開を目指し「アストロバイオロジーセンター」を2015年4月に設立致しました。当センターは、系外惑星探査プロジェクト室、宇宙生命探査プロジェクト室、アストロバイオロジー装置開発室の3つのプロジェクト室から構成されています。

生命創成探究センター(ExCELLS)

生命創成探究センター(ExCELLS)

https://www.excells.orion.ac.jp/

生命創成探究センターは、生命構成因子の解析に加え、新しい観点による大規模な生命情報の解読および構成的アプローチを取り入れて生命の設計原理を統合的に理解することを目指しています。コミュニティ横断型の異分野融合研究を展開し、様々な大学・研究機関等の研究者との共同研究を活性化して、新たな生命科学研究を推進していきます。


   <高エネルギー加速器研究機構(KEK)>

高エネルギー加速器研究機構(KEK)には、2つの研究所、2つの研究施設、1つの国際研究拠点があります。また、茨城県内につくばキャンパスと東海キャンパスがあります。東海キャンパスには、日本原子力研究開発機構(JAEA)と共同運営する大強度陽子加速器施設(J-PARC)があります。

高エネルギー加速器研究機構(KEK)

高エネルギー加速器研究機構(KEK)

https://www.kek.jp/

高エネルギー加速器研究機構(KEK)では、電子や陽子などを高いエネルギーを与えることができる大規模な加速器を作り、動かして、加速器でなければ探ることができない科学を探究しています。KEKは大学共同利用機関法人です。KEKは世界に開かれた国際的な研究機関です。KEKは人類の知的資産の拡大に貢献します。

素粒子原子核研究所(IPNS)

素粒子原子核研究所(IPNS)

https://www2.kek.jp/ipns/ja/

素粒子原子核研究所(IPNS)では、素粒子物理学、原子核物理学、宇宙物理学といった、極微な世界から広大な宇宙までの幅広い分野に対して、理論及び実験の両側面からの総合的研究を行っています。

物質構造科学研究所(IMSS)

物質構造科学研究所(IMSS)

https://www2.kek.jp/imss/

物質構造科学研究所(IMSS)では、放射光・低速陽電子・中性子・ミュオンなどの量子ビームを複合的に利用し、原子レベルから高分子、生体分子レベルにいたる幅広いスケールの物質構造と機能を総合的に研究しています。

加速器研究施設(ACCL)

加速器研究施設(ACCL)

https://www2.kek.jp/accl/

加速器研究施設(ACCL)では、最先端の加速器を作って動かすだけではなく、加速器の性能を今よりもっと良くするための世界最先端の研究をしています。

共通基盤研究施設(ARL)

共通基盤研究施設(ARL)

https://www2.kek.jp/arl/

共通基盤研究施設(ARL)では、大型加速器施設の運用とその共同利用や研究計画に関わる、放射線防護・検出器、環境保全、計算科学、超伝導・低温技術とその応用、精密加工技術などの研究活動を行うとともに、これらに関連する高い基盤技術を用いて、放射線・環境安全管理、コンピューターやネットワークの管理運用、液体ヘリウム等の供給、機械工作などの支援業務を行っています。

量子場計測システム国際拠点(QUP)

量子場計測システム国際拠点(QUP)

https://www2.kek.jp/qup/

宇宙と素粒子の研究のための量子場計測システム国際研究拠点(QUP)は、日本の高エネルギー加速器研究機構(KEK)がホストする世界トップレベル研究拠点プログラム(WPI)の国際研究センターです。QUPは、最先端の量子計測技術と加速器科学を融合することにより、基礎物理学に新たなフロンティアを切り拓くことを目指しています。

大強度陽子加速器施設(J-PARC)

大強度陽子加速器施設(J-PARC)

https://www.j-parc.jp/

J-PARC(J-PARCセンター)は、世界最高レベルの大強度陽子ビームを用いて生成される中性子、ミュオン、ニュートリノ、K中間子などの多彩な二次粒子ビームを国内外からの利用者に提供し、物質・生命科学、素粒子・原子核物理学など広範な研究分野の基礎科学から産業応用まで多様な研究開発を推進することで、人々の生活を知的にも物質的にも豊かにすることを目的にしています。


   <情報・システム研究機構>

情報・システム研究機構は、4つの研究所(国立極地研究所、国立情報学研究所、統計数理研究所、国立遺伝学研究所)とデータサイエンス共同利用基盤施設から構成されています。

情報・システム研究機構(ROIS)

情報・システム研究機構(ROIS)

https://www.rois.ac.jp/

情報・システム研究機構(ROIS)は、全国の大学等の研究者コミュニティと連携して、極域科学、情報学、統計数理、遺伝学、データサイエンスの国際水準の総合研究を推進するとともに、現代の諸問題を情報とシステムという視点から捉え、分野の枠を越えた融合的な研究を行っています。

国立極地研究所(NIPR)

国立極地研究所(NIPR)

https://www.nipr.ac.jp/

国立極地研究所は、南極圏と北極圏に観測基地を擁し、極域での観測を基盤に総合研究を進める大学共同利用機関です。

国立情報学研究所(NII)

国立情報学研究所(NII)

https://www.nii.ac.jp/

国立情報学研究所は、情報学という新しい研究分野での「未来価値創成」を目指すわが国唯一の学術総合研究所として、ネットワーク、ソフトウェア、コンテンツなどの情報関連分野の新しい理論・方法論から応用展開までの研究開発を総合的に推進しています。

統計数理研究所(統数研)

統計数理研究所(統数研)

https://www.ism.ac.jp/

統計数理研究所は、学術研究会議における「統計数学を中心とする統計科学に関する研究所の設立について」の建議に基づき、昭和19年6月に、「確率に関する数理及びその応用の研究を掌り、並びにその研究の連絡、統一及び促進を図る」ことを目的とし、文部省直轄の研究所として設置されました。以来、わが国の統計数理研究の中心的な研究機関として、その発展のための先駆的役割を果たしてきました。

国立遺伝学研究所(NIG)

国立遺伝学研究所(NIG)

https://www.nig.ac.jp/

国立遺伝学研究所は、遺伝学の基礎とその応用に関する総合的研究を行い、学術研究の発展に寄与することを目的として設置された大学共同利用機関です。遺伝学の中核拠点として生命システムの解明を目指す先端研究や共同利用・共同研究を推進しています。また、総研大 先端学術院 遺伝学コースを併設し大学院教育を行っています。

データサイエンス共同利用基盤施設(ROIS-DS)

データサイエンス共同利用基盤施設(ROIS-DS)

https://ds.rois.ac.jp/

データサイエンス共同利用基盤施設は、データサイエンス(データ駆動型研究)の推進と普及を合い言葉に情報・システム研究機構(ROIS)に新設された、組織横断型の新しいタイプの研究組織です。ROISを構成する4つの研究所や、他の大学共同利用機関法人の研究所等と協力し、大学等との連携・協働の一層の強化を目的に活動しています。

 

【総務省所管】
情報通信研究機構(NICT)

情報通信研究機構(NICT)

https://www.nict.go.jp/

国立研究開発法人 情報通信研究機構は、情報通信分野を専門とする我が国唯一の公的研究機関です。情報通信技術の研究開発を基礎から応用まで統合的な視点で推進し、同時に、大学、産業界、自治体、国内外の研究機関などと連携して、研究開発成果を広く社会に還元し、イノベーションを創出することを目指しています。

 

【財務省所管】
酒類総合研究所(NRIB)

酒類総合研究所(NRIB)

https://www.nrib.go.jp/

独立行政法人 酒類総合研究所は、酒類の高度な分析・鑑定、酒類に関する研究・調査、情報の提供等を行うことにより、酒税の適正かつ公平な賦課の実現、及び酒類業の健全な発達を図り、酒類に対する国民の認識を高めることを目的とする、日本で唯一の酒類に関する国の研究機関です。

 

【厚生労働省所管】
ナショナルセンター 医療研究連携推進本部(JH)

ナショナルセンター 医療研究連携推進本部(JH)

https://www.japanhealth.jp/

医療研究連携推進本部(JH)は、6つのナショナルセンター「国立健康危機管理研究機構、国立がん研究センター、国立循環器病研究センター、国立精神・神経医療研究センター、国立成育医療研究センター、国立長寿医療研究センター」の資源・情報を集約し、世界最高水準の研究開発・医療を目指して設立されました。JHは、日本の臨床研究力の向上に資することを目的としています。

国立健康危機管理研究機構(JIHS)

国立健康危機管理研究機構(JIHS)

https://www.jihs.go.jp/

2025年4月、国立感染症研究所(NIID)と国立国際医療研究センター(NCGM)が統合し、「国立健康危機管理研究機構(JIHS)」が発足しました。「JIHS 」は、世界トップレベルの「感染症総合サイエンスセンター」として、感染症をはじめとする様々な疾患、健康危機から人々を守ります。

国立がん研究センター(NCC)

国立がん研究センター(NCC)

https://www.ncc.go.jp/

国立研究開発法人 国立がん研究センターの公式サイトです。国立がん研究センターは社会と協働し、全ての国民に最適ながん医療・がん予防を届けます。

国立がん研究センター がん情報サービス

国立がん研究センター がん情報サービス

https://ganjoho.jp/

国立がん研究センターが運営する公式サイトです。確かながんの情報をお届けします。「病名から探す」「治療と生活」「制度やサービス」「世代別の情報」「予防・検診」「資料室」「がん統計」「がんの臨床試験を探す」など

国立循環器病研究センター(NCVC)

国立循環器病研究センター(NCVC)

https://www.ncvc.go.jp/

国立研究開発法人 国立循環器病研究センター(大阪府吹田市)は、循環器疾患の究明と制圧に取り組むべく病院、研究所、オープンイノベーションセンター、を柱に予防、診断、治療法の開発、成因、病態の解明から専門技術者の養成まで総合的に推し進めています。

国立精神・神経医療研究センター(NCNP)

国立精神・神経医療研究センター(NCNP)

https://www.ncnp.go.jp/

国立研究開発法人 国立精神・神経医療研究センター(NCNP)は、最先端の医療・研究で脳とこころの 病の克服に取り組むナショナル・センターです。

国立成育医療研究センター(NCCHD)

国立成育医療研究センター(NCCHD)

https://www.ncchd.go.jp/

国立研究開発法人 国立成育医療研究センターは東京都世田谷区にある、子どもと妊婦さんのための病院と研究所です。様々な病気のあるお子さん、すべての妊婦さんが安心して治療・出産に臨める医療を提供しています。

国立長寿医療研究センター(NCGG)

国立長寿医療研究センター(NCGG)

https://www.ncgg.go.jp/

国立研究開発法人 国立長寿医療研究センターは高齢者の心と体の自立を促進し、健康長寿社会の構築に貢献します。人の尊厳や権利を重視し、病院と研究所が連携して高い倫理性に基づく良質な医療と研究を行います。

労働者健康安全機構(JOHAS)

労働者健康安全機構(JOHAS)

https://www.johas.go.jp/

独立行政法人 労働者健康安全機構(JOHAS)は、厚⽣労働省所管の法⼈です。 働く⼈々の健康を守り、病気を治療し、職場復帰を推進するための活動や研究などさまざまな事業を⾏っています。

医薬基盤・健康・栄養研究所(NIBN)

医薬基盤・健康・栄養研究所(NIBN)

https://www.nibn.go.jp/

国立研究開発法人 医薬基盤・健康・栄養研究所(NIBN)は、医薬品技術及び医療機器等技術に関し、医薬品及び医療機器等並びに薬用植物その他の生物資源の開発に資する共通的な研究、民間等において行われる研究及び開発の振興等の業務を行っております。

 

国立医薬品食品衛生研究所(NIHS)

国立医薬品食品衛生研究所(NIHS)

https://www.nihs.go.jp/index-j.html

国立医薬品食品衛生研究所は、医薬品、食品をはじめ国民生活に密接に関連する化学物質の品質、有効性ならびに安全性の評価に関する試験・研究を行っています。厚生労働省の付属機関です。

国立社会保障・人口問題研究所(IPSS)

国立社会保障・人口問題研究所(IPSS)

https://www.ipss.go.jp/

国立社会保障・人口問題研究所は社会保障と人口問題に関する調査研究を通じて、人と暮らしを支え、未来につづく社会を描きます。統計・調査、人口推計、研究、講演会、国際連携、刊行物(機関誌)等の情報を掲載しています。厚生労働省の施設等機関です。

 

【農林水産省所管】
農業・食品産業技術総合研究機構(農研機構・NARO)

農業・食品産業技術総合研究機構(農研機構・NARO)

https://www.naro.go.jp/

国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構(農研機構・NARO)は、食料・農業・農村に関する研究開発を行う機関です。この分野における我が国最大の研究機関であり、全国各地に研究拠点を配置して研究活動を行っています。

国際農林水産業研究センター(国際農研・JIRCAS)

国際農林水産業研究センター(国際農研・JIRCAS)

https://www.jircas.go.jp/

国立研究開発法人 国際農林水産業研究センター(国際農研・JIRCAS)は、最新の科学的知見を駆使して、食料不安・栄養不良や持続的な資源環境管理など、地球規模の困難な問題の解決のため、最適な技術を提案します。JIRCASは、我が国を代表する国際農林水産業分野の研究機関として、国際的な科学的議論を主導し、我が国の食料安全保障と国際社会の繁栄と安定に貢献します。

森林研究・整備機構

森林研究・整備機構

https://www.ffpri.go.jp/

国立研究開発法人 森林研究・整備機構は、森林・林業・木材産業に係わる研究と、森林の整備や保険を通じて、豊かで多様な森林の恵みを生かした循環型社会の形成に努め、人類の持続可能な発展に貢献します。

森林総合研究所

森林総合研究所

https://www.ffpri.go.jp/ffpri.html

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所は、森林・林業・木材産業と林木育種分野を総合的に扱う我が国唯一の中核的な試験研究機関として、国の政策のほか、社会的要請に対応し、国や地方公共団体、他の独立行政法人、産業界など幅広い関係機関と緊密に連携しながら、業務を総合的・効果的に実施し、政策課題の解決に積極的に貢献します。

森林総合研究所 林木育種センター

森林総合研究所 林木育種センター

https://www.ffpri.go.jp/ftbc/

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所 林木育種センターは、林業用の樹木の品種改良、先端技術を用いた育種期間の短縮、林木遺伝資源の収集・保存、林木育種の海外協力などに取り組んでいます。

森林整備センター

森林整備センター

https://www.green.go.jp/

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林整備センターは、全国の各地域にきめ細かく対応し、効率的・効果的に事業を進める必要があることから、複数の都道府県に整備局を設置し、森を創りゆたかな緑を育んでいます。

水産研究・教育機構(FRA)

水産研究・教育機構(FRA)

https://www.fra.go.jp/

国立研究開発法人 水産研究・教育機構は、この分野における我が国最大の研究・教育機関であり、全国各地に拠点を配置しています。水産業が抱える課題を解決するため、水産分野における研究開発と人材育成を推進し、その成果を最大化し社会への還元を進めることで、我が国の水産業を活性化させることを目指しています。

農林水産政策研究所

農林水産政策研究所

https://www.maff.go.jp/primaff/

農林水産政策研究所は、農林水産省の直轄機関です。経済学、法学、社会学などの社会科学や関連する自然科学の手法を駆使しながら国内外の食料・農林水産業・農山漁村の動向と政策に関する調査・研究に取り組んでいます。

 

【経済産業省所管】
産業技術総合研究所(産総研・AIST)

産業技術総合研究所(産総研・AIST)

https://www.aist.go.jp/

国立研究開発法人 産業技術総合研究所(産総研・AIST)は、技術の創出と実用化で社会課題の解決に取り組む、日本最大級の研究機関です。

産総研マガジン

産総研マガジン

https://www.aist.go.jp/aist_j/magazine/

変革につながるアイデアは、きっと研究の最前線にある。日本最大級の公的研究機関・産総研の公式ウェブマガジンです。

経済産業研究所(RIETI)

経済産業研究所(RIETI)

https://www.rieti.go.jp/

独立行政法人 経済産業研究所(RIETI)とは経済構造改革や行政改革により活力ある経済社会構築に役立つ経済政策研究を目的とした独立行政法人です。政策シンクタンクです。理論的・実証的な研究とともに政策現場とのシナジー効果を発揮して、エビデンスに基づく政策提言を行うことをミッションとしております。

エネルギー・金属鉱物資源機構(JOGMEC)

エネルギー・金属鉱物資源機構(JOGMEC)

https://www.jogmec.go.jp/

独立行政法人エネルギー・金属鉱物資源機構(JOGMEC)は、カーボンニュートラル社会の実現をふまえた資源開発の支援によって、資源・エネルギーの安定供給・確保に貢献していきます。

新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)

新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)

https://www.nedo.go.jp/

国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、持続可能な社会の実現に必要な技術開発の推進を通じて、イノベーションを創出する、国立研究開発法人です。

 

【国土交通省所管】
国土技術政策総合研究所(国総研・NILIM)

国土技術政策総合研究所(国総研・NILIM)

https://www.nilim.go.jp/

国土技術政策総合研究所(国総研)は、防災・減災、メンテナンス、環境、気候変動適応、上下水道、河川、土砂災害、道路交通、道路構造物、建築、住宅、都市、沿岸海洋、港湾、空港、防災・メンテナンス基盤等に関する調査・研究を実施している国土交通省の研究所です。

国土交通政策研究所(国政研・PRILIT)

国土交通政策研究所(国政研・PRILIT)

https://www.mlit.go.jp/pri/

国土交通政策研究所では、社会経済情勢の変化を踏まえながら、国土交通行政に関する研究課題について、幅広く基礎的な調査研究を行っています。国土交通省の施設等機関です。

国土地理院(GSI)

国土地理院(GSI)

https://www.gsi.go.jp/top.html

国土地理院は、我が国唯一の国家地図作成機関であり、国土交通省の特別の機関です。国土地理院では、国土を「測る」、「描く」、「守る」、「伝える」の役割を通じて、デジタル公共インフラである国土情報基盤を着実に整備・更新・維持管理し、正確性・最新性を確保するための取組を重点的に進めています。

土木研究所(PWRI)

土木研究所(PWRI)

https://www.pwri.go.jp/

国立研究開発法人 土木研究所は、土木技術に関する研究開発、技術指導、成果の普及等を行うことにより、土木技術の向上を図り、良質な社会資本の効率的な整備及び北海道の開発の推進に資することを目的として設立された、土木に関する日本を代表する研究所です。

建築研究所(BRI)

建築研究所(BRI)

https://www.kenken.go.jp/

国立研究開発法人 建築研究所は、国土交通大臣から示された中長期目標に基づき、公正・中立の立場で、所内の高度な実験施設を活用し、住宅・建築・都市計画技術に関する研究開発、地震工学に関する研修等を総合的、組織的、継続的に実施する機関です。

自動車技術総合機構(NALTEC)

自動車技術総合機構(NALTEC)

https://www.naltec.go.jp/

独立行政法人 自動車技術総合機構は、平成28年4月1日に自動車検査独立行政法人と独立行政法人交通安全環境研究所が統合され、国から自動車の登録に関する確認調査事務の移管を受け、新たに発足しました。業務内容:自動車検査、自動車登録確認調査業務、審査用技術情報管理事務、研究業務、審査業務、リコール業務

交通安全環境研究所(交通研・NTSEL)

交通安全環境研究所(交通研・NTSEL)

https://www.ntsel.go.jp/

独立行政法人 自動車技術総合機構の交通安全環境研究所は、自動車の設計から使用段階までを総合的に対応するなど、国の施策に対して、一体となった貢献を行います。また、国が行う自動車等の基準策定に係る研究の中核をなし積極的な試験研究や提案を行うとともに、国が行う国際標準化に対して公正・中立なデータや知見に基づき技術的な支援を行います。

 

海上・港湾・航空技術研究所(うみそら研)

海上・港湾・航空技術研究所(うみそら研)

https://www.mpat.go.jp/

国立研究開発法人 海上・港湾・航空技術研究所(うみそら研)の公式サイトです。みそら研は、2016年4月に「海上技術安全研究所」「港湾空港技術研究所」「電子航法研究所」の3つの研究機関が統合して誕生しました。それぞれの専門分野を活かしながら連携し、海・港・空に関わる社会インフラの安全性向上や技術の高度化に取り組んでいます。

海上技術安全研究所(海技研・NMRI)

海上技術安全研究所(海技研・NMRI)

https://www.nmri.go.jp/

国立研究開発法人海上・港湾・航空技術研究所 海上技術安全研究所は、海事・海洋技術に関する中核的研究機関として、海上交通の安全及び効率の向上のための技術や、海洋資源及び海洋空間の有効利用のための技術、海洋環境保全のための技術に関する研究等に取り組んでいます。

港湾空港技術研究所(港空研・PARI)

港湾空港技術研究所(港空研・PARI)

https://www.pari.go.jp/

国立研究開発法人海上・港湾・航空技術研究所 港湾空港技術研究所は、海洋国家日本から、世界に貢献する技術を目指して、港湾、海岸、空港、沿岸域での最先端の調査・研究を進めています。

電子航法研究所(ENRI)

電子航法研究所(ENRI)

https://www.enri.go.jp/

国立研究開発法人 海上・港湾・航空技術研究所 電子航法研究所は、電子航法に関する我が国唯一の研究機関です。進歩してゆく電子航法・航空管制等に関する研究等に取り組み、交通需要の増大に対応した安全でかつ効率的な交通の実現を目指しています。

 

【環境省所管】
国立環境研究所(国環研・NIES)

国立環境研究所(国環研・NIES)

https://www.nies.go.jp/

国立研究開発法人 国立環境研究所は、1974年(昭和49年)の設立以来、幅広い環境研究に学際的かつ総合的に取り組む環境科学における中核的研究機関です。地球環境保全、公害の防止、自然環境の保護及び整備、その他の環境の保全に関する調査及び研究を推進することにより、環境の保全に関する科学的知見を得るとともに、環境の保全に関する知識の普及を図ることを目的としています。

環境再生保全機構(ERCA)

環境再生保全機構(ERCA)

https://www.erca.go.jp/

独立行政法人 環境再生保全機構は、環境省所管の独立行政法人で、公害健康被害の補償・予防、アスベスト(石綿)被害の救済、環境保全活動の助成などを行う環境政策実施機関です。2004年(平成16年)に設立され、地球環境基金の運用や熱中症対策の地域支援など、持続可能な社会の実現と人々の健康確保を目指す事業を主に展開しています。

国立水俣病総合研究センター(NIMD)

国立水俣病総合研究センター(NIMD)

https://nimd.env.go.jp/

国立水俣病総合研究センターは、世界唯一の水俣病と水銀の研究機関として、水俣病・水銀に関する総合的な調査・研究を通じ、人に優しい社会を創造します。地球規模の水銀汚染を防止するため、グローバルな水銀分析技術の確立を目指します。水俣病に関する情報等を掲載しています。

 

【防衛省所管】
防衛研究所

防衛研究所

https://www.nids.mod.go.jp/

防衛研究所は防衛省の研究機関です。安全保障及び戦史に関する調査研究を行うとともに、自衛隊の高級幹部等へ対する教育機関の機能も果たしています。また我が国最大の戦史史料を保有する機関として、同史料の管理及び公開等を実施しています。

 

【文化庁所管】
国立文化財機構

国立文化財機構

https://www.nich.go.jp/

独立行政法人 国立文化財機構は「東京国立博物館・京都国立博物館・奈良国立博物館・九州国立博物館・皇居三の丸尚蔵館・東京文化財研究所・奈良文化財研究所・アジア太平洋無形文化遺産研究センター・文化財活用センター・文化財防災センター」で構成されています。

国立美術館

国立美術館

https://www.artmuseums.go.jp/

独立行政法人 国立美術館は、東京国立近代美術館、国立工芸館、京都国立近代美術館、国立映画アーカイブ、国立西洋美術館、国立国際美術館、国立新美術館、国立アートリサーチセンターの各施設・機関を設置・運営し、日本の美術振興に寄与する中心拠点として、美術や映画作品の調査研究、保存管理、展示・上映、教育普及、情報資料の収集と発信やアーカイブ化など、様々な活動に取り組んでいます。

日本芸術文化振興会

日本芸術文化振興会

https://www.ntj.jac.go.jp/

独立行政法人 日本芸術文化振興会は、我が国古来の伝統芸能の公開、伝承者の養成及び調査研究並びに我が国における現代舞台芸術の公演、実演家の研修及び調査研究を行い、その保存、振興又は普及を図るとともに、日本全国の文化芸術活動に対する援助を行い、芸術その他の文化の向上に寄与することを目的としています。

国立科学博物館(かはく)

国立科学博物館(かはく)

https://www.kahaku.go.jp/

独立行政法人 国立科学博物館は、独立行政法人国立科学博物館法及び独立行政法人通則法に基づき設立されており、博物館を設置して、自然史に関する科学その他の自然科学及びその応用に関する調査及び研究並びにこれらに関する資料の収集、保管(育成を含む)及び公衆への供覧等を行うことにより、自然科学及び社会教育の振興を図ることを目的としています。

東京文化財研究所

東京文化財研究所

https://www.tobunken.go.jp/index_j.html

独立行政法人 国立文化財機構 東京文化財研究所は、昭和5(1930)年に設置されました帝国美術院附属美術研究所を母体とし、今日では無形文化財を含む文化遺産全般の調査研究、保存科学・修復技術に関する調査研究、文化遺産に関する国際協力を総合的に進めている他に類例が見られない研究所となっております。

奈良文化財研究所

奈良文化財研究所

https://www.nabunken.go.jp/

独立行政法人 国立文化財機構 奈良文化財研究所は、文化財を総合的に研究する機関です。平城、飛鳥・藤原地域の城跡、建造物や歴史資料等の調査と保存活用を研究する研究所です。

アジア太平洋無形文化遺産研究センター(IRCI)

アジア太平洋無形文化遺産研究センター(IRCI)

https://www.irci.jp/jp/

独立行政法人 国立文化財機構 アジア太平洋無形文化遺産研究センターは、2011年に国際連合教育科学文化機関(ユネスコ)のカテゴリー2センター(ユネスコに協力してプログラムを実行する機関)として誕生した国立文化財機構の一組織です。アジア太平洋地域の無形文化遺産保護のための調査研究を行うセンターです。

 

【警察庁所管】
科学警察研究所

科学警察研究所

https://www.npa.go.jp/nrips/jp/

警察庁の附属機関である科学警察研究所では、科学捜査・犯罪防止・交通警察に関する研究・実験を行うとともに、関係機関から依頼された証拠物等の科学的鑑識・検査を行う総合的な研究機関です。科学捜査についての研究開発・実験・鑑定・検査・犯罪防止・事故防止・研修・指導などの活動を紹介します。

 

【消防庁所管】
消防研究センター

消防研究センター

https://nrifd.fdma.go.jp/

消防庁消防大学校 消防研究センターは、独立行政法人を経て平成18年4月より総務省消防庁の研究機関として再発足しました。昭和23年に設置された消防研究所の伝統と成果を引き継いだ、わが国唯一の消防防災に関する総合的研究機関です。

 

【気象庁所管】
気象庁気象研究所

気象庁気象研究所

https://www.mri-jma.go.jp/

気象庁気象研究所は、気象業務に関する技術の改善・高度化のための研究・開発を行う気象庁付属の研究機関です。気象庁の技術基盤の研究開発を担う施設等機関として、気象業務への高度な実用的技術の提供を目指します。

 

特定国立研究開発法人

特定国立研究開発法人は、国立研究開発法人のなかでも、特に世界トップレベルの成果が期待される法人で、世界最高水準の研究成果創出を目指し、高い自由度と柔軟な人事・組織運営を認められた国立研究開発法人です。政府が指定した特定国立研究開発法人は、次の3つ「理化学研究所、産業技術総合研究所、物質・材料研究機構」の研究機関です。

理化学研究所(理研・RIKEN)

理化学研究所(理研・RIKEN)

https://www.riken.jp/

【文部科学省所管】国立研究開発法人 理化学研究所(理研・RIKEN)は、最先端の科学技術をリードする我が国の自然科学の総合研究所として、物理学、工学、化学、数理・情報科学、計算科学、生物学、医科学などに及ぶ広い分野で研究を進めています。

産業技術総合研究所(産総研・AIST)

産業技術総合研究所(産総研・AIST)

https://www.aist.go.jp/

【経済産業省所管】国立研究開発法人 産業技術総合研究所(産総研・AIST)は、技術の創出と実用化で社会課題の解決に取り組む、日本最大級の研究機関です。

物質・材料研究機構(物材研・NIMS)

物質・材料研究機構(物材研・NIMS)

https://www.nims.go.jp/

【文部科学省所管】国立研究開発法人 物質・材料研究機構(物材研・NIMS)は、物質・材料に関する研究に特化した国立研究開発法人として、「明日を創る材料研究」をテーマに、未来を拓く物質・材料の研究に日々取り組んでいます。


 

公益財団法人の研究所・研究開発団体

公益財団法人の研究所・研究開発団体をピックアップして掲載しています。

   >公益財団法人とは? – Wikipedia

鉄道総合技術研究所

鉄道総合技術研究所

https://www.rtri.or.jp/

公益財団法人 鉄道総合技術研究所の組織情報、研究開発、発表会・講演会、出版物、受託事業等をご紹介する公式サイトです。研究所の使命は「鉄道の安全、技術向上、運営に貢献するダイナミックな研究開発活動を行うこと。鉄道全般に及ぶ深い知見を蓄積し、技術的良識に基づく中立な活動を行うこと。日本の鉄道技術の先端を担い、世界の鉄道技術をリードすること」です。

高輝度光科学研究センター(JASRI)

高輝度光科学研究センター(JASRI)

https://www.jasri.jp/

公益財団法人 高輝度光科学研究センター(JASRI)は、大型放射光施設SPring-8の運転・維持管理・利用支援とX線自由電子レーザー施設SACLAの利用支援などを行う、専門性、先端性、学際性、国際性の高い公益財団法人です。

若狭湾エネルギー研究センター

若狭湾エネルギー研究センター

https://www.werc.or.jp/

公益財団法人 若狭湾エネルギー研究センターは、加速器の医学・工業・農林水産分野への利用を目的とした施設です。概要、利用案内、研究開発の紹介

応用科学研究所(RIAS)

応用科学研究所(RIAS)

https://www.rias.or.jp/

公益財団法人 応用科学研究所は、日本の産業技術振興のため、材料・機械技術に関する基盤研究や受託研究、鋼材の表面硬化熱処理技術の独自開発など、様々な活動を行っています。熱処理仕様、技術内容のご相談にも応じます。

未来工学研究所

未来工学研究所

https://www.ifeng.or.jp/

公益財団法人 未来工学研究所のウェブサイト。研究所概要、調査内容などを掲載しています。未来工学研究所の目的は、未来の社会経済事象、科学技術の諸相、それらが複合した経営・政策の諸課題、それらの解決策等を工学的手法で調査、分析、企画、戦略形成、実施、評価する未来工学に関する事業を行い、その成果を普及し、もって科学技術の振興及び社会経済の発展に寄与することです。

京都高度技術研究所(ASTEM)

京都高度技術研究所(ASTEM)

https://www.astem.or.jp/

公益財団法人 京都高度技術研究所(ASTEM・アステム)は、ICT、ライフサイエンス、ナノテクノロジー等科学技術の諸分野で産学連携による研究開発、事業化を進めるとともに、新事業の創出や育成のための支援、中小企業の経営改善、革新のための事業を行う我が国最大級の産業支援機関です。

電磁材料研究所(DENJIKEN)

電磁材料研究所(DENJIKEN)

https://www.denjiken.or.jp/

公益財団法人 電磁材料研究所は、電磁に関連する機能材料およびデバイスの研究開発を行うとともにその実用化を図り、学術および科学技術並びに産業の振興を通じて次世代社会の発展と幸福に資することを目的に設立されました。

地方自治総合研究所

地方自治総合研究所

https://jichisoken.jp/

公益財団法人 地方自治総合研究所は、分権時代の地方自治研究の戦略拠点となるとともに、自立した市民による自治の確立と個性豊かな地域社会の創造に寄与する、開かれた研究所をめざしています。

地方経済総合研究所

地方経済総合研究所

https://www.reri.or.jp/

公益財団法人 地方経済総合研究所は、熊本県をはじめとした、全国の経済情報を調査・分析します。このページでは新規レポート更新のお知らせや、研究活動内容、公開データ、会員サービスについてなど紹介しています。

日本交通公社

日本交通公社

https://www.jtb.or.jp/

公益財団法人 日本交通公社は、観光を専門とする実践的学術研究機関です。旅行・観光に関する学術的、実践的な調査研究を通して、わが国の観光文化の振興に寄与し、豊かな社会の実現を目指します。

日本国際問題研究所

日本国際問題研究所

https://www.jiia.or.jp/jpn/

公益財団法人 日本国際問題研究所は、わが国における国際問題の科学的研究の中心たるべく、吉田茂元首相の提唱で設立された政策シンクタンクです。

中曽根康弘世界平和研究所(NPI)

中曽根康弘世界平和研究所(NPI)

https://npi.or.jp/

公益財団法人 中曽根康弘世界平和研究所は、安全保障を中心とする調査研究、国際交流等の目的に添って、政治、経済、外交、安全保障等の重要課題の調査研究の他、内外の有識者を招いた公開シンポジウム、研究フォーラムを行っています。

パブリックヘルスリサーチセンター

パブリックヘルスリサーチセンター

https://www.phrf.jp/

公益財団法人パブリックヘルスリサーチセンターは、健康に関わるすべてをサポートします。設立の目的はストレスが心身の健康に及ぼす影響に関する研究並びに生命医科学に関する研究及びその支援を行うとともに、それらの成果を国民の疾病予防及び健康増進に反映させることにより国民保健の維持向上に寄与することです。

かずさDNA研究所

かずさDNA研究所

https://www.kazusa.or.jp/

公益財団法人かずさ DNA 研究所は、1994 年に世界初の DNA 専門研究機関としてスタートしました。世界の DNA 研究をリードするとともに、医療、農業、産業、教育の分野で幅広く社会に貢献する研究所をめざしています。

HLA研究所

HLA研究所

https://hla.or.jp/

公益財団法人 HLA研究所は、HLAに関する検査だけを専門的に受託する、わが国でも数少ない検査機関です。HLA研究所では、HLA検査を必要とするさまざまな研究のために、共同研究や研究支援、研究目的の検査も行っています。今日進展する疾患感受性関連での研究におけるHLAタイピング検査や、ワクチン療法関連の研究、HLAを利用した遺伝的背景の研究・調査の支援なども行っています。

放射線影響研究所(放影研・RERF)

放射線影響研究所(放影研・RERF)

https://www.rerf.or.jp/

公益財団法人 放射線影響研究所は、平和目的のために、原爆放射線の健康影響について調査する日米共同研究機関です。

東京都医学総合研究所(TMIMS)

東京都医学総合研究所(TMIMS)

https://www.igakuken.or.jp/

公益財団法人 東京都医学総合研究所は、今まで培ってきた成果をより発展させ、医学に関する研究を総合的に行うことにより医学の振興を図り、その研究成果の普及をとおして都民の医療と福祉の向上に寄与することを目指しています。

佐々木研究所

佐々木研究所

https://www.sasaki-institute.org/

公益財団法人 佐々木研究所は、附属佐々木研究所、附属杏雲堂病院および附属湘南健診センターの3事業所を研究実施施設とする医学研究機関である。各施設間の相互に密接な連携のもとに「がんその他の疾患の予防・診断・治療の研究開発を行い、医学の進歩並びに人材の育成を図り、より良い医療の推進、普及に努め、以って国民の健康増進に寄与する」ことを目的とする。

動物臨床医学研究所

動物臨床医学研究所

https://dourinken.com/

公益財団法人 動物臨床医学研究所は、獣医学に関する臨床的研究はもとより、獣医学に関する刊行物の発行、学会や講演会の開催 などの情報提供活動、獣医医療のスタッフの教育・養成などの人材育成活動、また野生鳥獣の保護管理による自然資源の保護さらに動物愛護思想の啓発、普及のための保護施設「アミティエ」を介しての活動展開等、非常に広範囲の活動を続けております。

実中研(CIEM)

実中研(CIEM)

https://www.ciem.or.jp/

公益財団法人 実中研(CIEM)は、医療の発展と人類の福祉への貢献をめざし、実験動物の研究開発、品質管理技術の開発と教育活動を行う研究所です。

山階鳥類研究所

山階鳥類研究所

https://www.yamashina.or.jp/hp/toppage.html

公益財団法人 山階鳥類研究所は、鳥類学(鳥学)を専門にしている研究機関です。総数8万点超、国内最大の鳥類標本コレクションをはじめとする貴重な資料を保管し、国内外の研究者による研究活動を支援しています。また、自らも鳥類の多様性に関する基礎研究を進めています。

 

公益社団法人の研究所・研究開発団体

公益社団法人の研究所・研究開発団体をピックアップして掲載しています。

   >公益社団法人とは? – Wikipedia

日本経済研究センター(JCER)

日本経済研究センター(JCER)

https://www.jcer.or.jp/

公益社団法人 日本経済研究センター(JCER)は非営利の民間研究機関です。産官学界のネットワークを持ち、『的確な予測・責任ある提言』を掲げ、国内外の財政・金融・経済・産業等の課題について研究を行っています。

国際経済労働研究所(経労研)

国際経済労働研究所(経労研)

https://www.iewri.or.jp/

公益社団法人 国際経済労働研究所(経労研)は労働界・学会・産業界及び公共団体が共同で参加運営する調査研究機関です。労働運動をはじめとする社会的運動の発展に寄与するため、国内外の労働、経済、社会に関する調査研究に取り組んでいます。

子どもの発達科学研究所

子どもの発達科学研究所

https://kohatsu.org/

公益社団法人 子どもの発達科学研究所は、子育て、発達障害、いじめ予防、就労支援等に関し、科学的根拠に基づくプログラムの研究開発と提供を行う日本では数少ない社会実装団体です。すべての子どもの幼児期から思春期における成長を科学で支え、健やかな未来へと導くため、研究、開発、コンサルティングなど、幅広く活動しています。

 
一般財団法人の研究所・研究開発団体

一般財団法人の研究所・研究開発団体をピックアップして掲載しています。

   >一般財団法人とは? – Wikipedia

日本エネルギー経済研究所(IEEJ)

日本エネルギー経済研究所(IEEJ)

https://eneken.ieej.or.jp/

一般財団法人 日本エネルギー経済研究所は、エネルギーと環境、および中東の政治経済に関する総合的シンクタンクです。エネルギーと地球温暖化問題、エネルギー需給と価格動向、再生可能エネルギー、中東情勢などに関する各種調査、研究報告、セミナー、シンポジウムなど

エネルギー総合工学研究所(IAE)

エネルギー総合工学研究所(IAE)

https://www.iae.or.jp/

一般財団法人 エネルギー総合工学研究所は、エネルギー技術の体系的基盤の確立・向上を図り、国民経済の健全な発展に寄与することを目的に設立されました。エネルギーの未来を拓くのは技術であるとの認識の下、シンクタンクとしての研究活動を鋭意続けてきております。

電力中央研究所(電中研・CRIEPI)

電力中央研究所(電中研・CRIEPI)

https://criepi.denken.or.jp/

一般財団法人 電力中央研究所は、科学技術研究を通じて電気事業と社会に貢献する電気事業共同の研究機関として、1951年に創設され、以来70年以上に亘り、わが国の経済社会の発展を支える電気事業に、研究開発の面から寄与してまいりました。

国際貿易投資研究所(ITI)

国際貿易投資研究所(ITI)

https://iti.or.jp/

一般財団法人 国際貿易投資研究所は、財団法人として1989年12月に発足し、その後2012 年4月に一般財団法人として再発足しました。当研究所はグローバル経済の動態を、貿易と投資を切り口として多角的に解明し、公共政策の立案と企業活動の国際化に関する意思決定に貢献することを目指しています。

日本開発構想研究所(UED)

日本開発構想研究所(UED)

https://www.ued.or.jp/

一般財団法人 日本開発構想研究所は、国土・都市・地域計画に関する調査研究からスタートし、 現在は高等教育に関する調査研究・コンサルティングを主たる業務とするシンク・タンクです。 50年以上にわたる調査研究をもとに、大学や国・地方自治体の活動を協働してサポートします。

地球産業文化研究所(GISPRI)

地球産業文化研究所(GISPRI)

https://www.gispri.or.jp/

一般財団法人 地球産業文化研究所は、地球的規模での資源・環境問題、産業・経済と文化・社会の新しい関係のあり方等に関わる総合的政策を提言することを目的として1988年12月に設立され、以来、研究成果を政府、産業界等に発信する等活発な研究活動を行ってきました。

日本経済研究所(JERI)

日本経済研究所(JERI)

https://www.jeri.or.jp/

一般財団法人 日本経済研究所は、1946年高橋亀吉らエコノミストたちにより設立、下村治博士らがその志を引き継ぎ経済界・学会からの支援を得て活動を広げました。引き続き、わが国経済社会の発展に貢献して参ります。日本経済研究所は、公的なセクターや民間企業に対し公平・中立な立場から長期的な視点に立ち調査・コンサルティングを行います。

企業活力研究所(BPF)

企業活力研究所(BPF)

https://www.bpfj.jp/

一般財団法人 企業活力研究所は、中長期的な展望のもと、経済・社会上の諸問題、企業活動をめぐる政策のあり方等の調査研究や、産官学の多様なネットワーク形成の支援を行い、我が国経済・社会の健全な発展に寄与することを目的としています。

生産開発科学研究所(生研)

生産開発科学研究所(生研)

https://seiken-site.or.jp/

一般財団法人 生産開発科学研究所(生研)は、昭和22年に設立された研究機関です。研究開発・受託分析を行うとともに、若手研究者・高等学校に対する研究助成を行っています。

機械振興協会(JSPMI)

機械振興協会(JSPMI)

https://www.jspmi.or.jp/

一般財団法人 機械振興協会は、機械工業における経営改善、技術開発、その他機械工業の振興を図るための有効適切な事業を運営して、わが国機械工業の発展に寄与することを目的とする公益法人として、昭和39年8月、機械工業会の総意と協力によって設立されました。一般社団法人及び一般財団法人に関する法律に基づき、平成23年4月1日付にて一般財団法人へ移行しました。

運輸総合研究所(JTTRI)

運輸総合研究所(JTTRI)

https://www.jttri.or.jp/

一般財団法人 運輸総合研究所は、交通運輸及び観光に関する研究・調査を実施し、未来への提言を行っています。最新のセミナーや研究報告会、国際活動などの情報を掲載しています。

杉山産業化学研究所(杉研)

杉山産業化学研究所(杉研)

https://www.sugiyama-c-i-l.or.jp/

一般財団法人 杉山産業化学研究所は、大豆やコーンなどの植物資源に注目し、日本の化学工業技術の発展と食生活向上に貢献することを目的としています。現在は研究者及び研究機関に対する助成を主たる事業として活動しています。

学校教育研究所

学校教育研究所

http://www.gakkokyoiku.or.jp/

一般財団法人 学校教育研究所は、教科書に関する問題を学校教育という視野から研究する機関として1956年に設立・1966年に財団法人として認可されました。 出版事業、研究開発事業「教育課題研究事業は、研究所の中核となる事業。年間研究テーマに沿って、研究所員が都内公立小中学校管理職等の協力を得て研究を進め、その成果を年報に掲載し、広く行政機関、研究機関、学校現場に提言・提供」

日本不動産研究所(JREI)

日本不動産研究所(JREI)

https://www.reinet.or.jp/

一般財団法人 日本不動産研究所は、昭和34年(1959年)に創立され、以来半世紀以上にわたって、不動産に関する理論的・実証的研究、鑑定評価、コンサルティング業務等を先導的に展開し、不動産に関する理論の「構築」、「実践」、「普及」のパイオニア、フロントランナーとして活動してまいりました。不動産を確かな目で見つめてきたシンクタンクとして社会・経済活動に貢献。

土地総合研究所(LIJ)

土地総合研究所(LIJ)

https://www.lij.jp/

一般財団法人 土地総合研究所は、「土地に係る諸問題、不動産市場、不動産業等に関する調査研究を行うこと等により土地政策の推進、不動産業の振興及び不動産に係る事業の健全な発展に貢献する」ことを目的に、平成4年3月31日、建設省、国土庁共管の公益法人として設立され、平成24年4月1日、一般財団法人に移行しました。

都市防災研究所(UDRI)

都市防災研究所(UDRI)

https://www.udri.or.jp/

一般財団法人 都市防災研究所は、都市の防災に関する調査研究、防災対策の企画立案、 技術的援助、防災知識の普及等を通じて、安全な都市づくりに寄与することを目指しています。

知的財産研究教育財団(FIP)

知的財産研究教育財団(FIP)

http://www.fdn-ip.or.jp/

一般財団法人 知的財産研究教育財団とは、知的財産に関する調査研究、知的財産に関する知識の普及および啓発、知的財産に関する専門的知識を有する人材の育成、知的財産関係の諸機関との交流等の事業を行うことにより、知的財産制度の発展に寄与している団体です。

知的財産研究所(IIP)|知的財産研究教育財団

知的財産研究所(IIP)|知的財産研究教育財団

https://www.iip.or.jp/

知的財産研究所は、一般財団法人 知的財産研究教育財団の研究部門として、知的財産に関する調査研究、情報提供、国際交流などの事業を実施し、知的財産制度の発展に寄与します。

国土技術研究センター(JICE)

国土技術研究センター(JICE)

https://www.jice.or.jp/

一般財団法人 国土技術研究センターは、道路、河川、海岸、都市施設、住宅等の有効利用及び適正管理の促進に資するため、国土に関する調査研究を総合的に行い、もって国民福祉の向上に寄与することを目的として活動しています。

日本みち研究所(RIRS)

日本みち研究所(RIRS)

https://www.rirs.or.jp/

一般財団法人 日本みち研究所は、賑わいづくりにつながる道路の実現に向けて、さらなる地域の魅力向上を図るための道路空間の再構築や柔軟な利活用、官民連携のあり方、三宮駅を始め立体道路制度を活用し全国で展開されつつあるバスタプロジェクトについて調査・研究等を行っています。また、日本風景街道のサポートや一般財団法人運輸総合研究所等とも連携してフランスやドイツほかのまちづくり、交通政策等について調査・研究を行っています。

建設経済研究所(RICE)

建設経済研究所(RICE)

https://www.rice.or.jp/

一般財団法人 建設経済研究所は、安全で快適な国土の形成と建設産業の発展に資するため、社会資本整備及び建設産業のあり方等に関する調査研究を行っています。

ダイバーシティ研究所(DECO)

ダイバーシティ研究所(DECO)

https://diversityjapan.jp/

一般財団法人 ダイバーシティ研究所は、ダイバーシティを「構成員のひとりひとりが『よりよい明日』をめざして活躍できる地域と組織のありよう」と定義し、「人の多様性に配慮した組織や地域社会づくり」を支援する非営利民間団体です。

地域振興研究所(RIRUP)

地域振興研究所(RIRUP)

https://www.rirup.or.jp/

一般財団法人 地域振興研究所は、地域がエンパワーメントするために、在野の知識を生かして未来を生み出す、他者との関係性と人の成長、そして新しい働き方を重視する、新しいコンセプトのローカルシンクタンクです。地域にあって地域ともに活動し、地域といっしょに成長することを目指しています。

 
民間企業の研究所・研究開発施設

民間企業の研究所・研究開発施設のウェブサイト、企業の技術開発情報ページをピックアップして掲載しています。(研究開発に関する情報メディアも一部掲載)

   >株式会社の研究所一覧 – Wikipedia

研究開発|日立

研究開発|日立

https://www.hitachi.co.jp/rd/

【株式会社 日立製作所】日立の研究開発活動についてご紹介します。研究分野、研究者へのインタビュー、ニュースリリース、研究開発体制、パブリケーションリストなどを掲載しています。

日本国内の研究開発拠点について|日立

日本国内の研究開発拠点について|日立

https://www.hitachi.co.jp/rd/about/japan/

【株式会社 日立製作所】日立の日本国内の研究開発拠点についてのページです。データとテクノロジーで国内外の様々な社会課題を解決するため、多様な専門分野を持つ研究者が力を合わせて研究開発に努めています。

研究開発拠点|パナソニック ホールディングス

研究開発拠点|パナソニック ホールディングス

https://tech.panasonic.com/jp/phd/base/

【パナソニック ホールディングス株式会社】PHD技術部門は、国内外の研究機関やグローパル拠点と連携し、将来のパナソニックグループをリードする先端研究と、既存事業の競争力強化を後押しする新たな技術・事業機会の創出に取り組んでいます。国内の主要開発拠点・海外の主要開発拠点の紹介、施設の紹介など

研究開発|三菱電機

研究開発|三菱電機

https://www.mitsubishielectric.co.jp/corporate/randd/

【三菱電機株式会社】三菱電機 研究開発のページです。三菱電機は「事業を通じた社会課題解決」という原点に立ち、サステナビリティの実現を目指しています。

研究開発・技術|東芝

研究開発・技術|東芝

https://www.global.toshiba/jp/technology/corporate.html

【株式会社 東芝】の研究開発・技術についてのページです。東芝の研究開発の体制はコーポレート(本社)の研究開発部門と、分社会社の研究開発部門及び設計・技術部門からなり、研究開発を各部門で機能分担し効率よく進めています。

総合研究所|東芝

総合研究所|東芝

https://www.global.toshiba/jp/technology/corporate/rdc.html

【株式会社 東芝】の総合研究所のページです。未来を見据えた構想・研究と、社会実証により未来をカタチ創ることが、私たちのミッションです。

研究開発(R&D)|NEC

研究開発(R&D)|NEC

https://jpn.nec.com/rd/

【日本電気株式会社(NEC Corporation)】~NECの最先端技術がここに~NECの研究開発、最新のプレスリリース、最先端技術の紹介、最前線で研究開発に取り組み、世界が抱える社会課題に向かって挑戦している研究者たちの紹介など

富士通ディフェンス&ナショナルセキュリティ(FDNS)

富士通ディフェンス&ナショナルセキュリティ(FDNS)

https://global.fujitsu/ja-jp/subsidiaries/fdns

富士通ディフェンス&ナショナルセキュリティ株式会社(FDNS)は、防衛省・自衛隊の情報通信システムの開発・構築から防衛関連の電子機器・情報通信システムのサポート、安全保障やセンサー・システムの調査や研究を行うことで日本の安全保障(安心・安全)を支える会社です。

Sony CSL

Sony CSL

https://www.sonycsl.co.jp/

株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所(Sony CSL)の公式Webサイトです。Sony CSLに所属する研究員の活動やプロフィール、研究論文などを掲載しています。ソニーCSLでは、研究者一人ひとりが自分自身で目標を立て研究を遂行しています。その研究成果はすべて研究者個人の名において発表されます。

総合研究所|三菱重工

総合研究所|三菱重工

https://www.mhi.com/jp/company/location/research.html

【三菱重工業株式会社】三菱重工の総合研究所の住所、地図、アクセスをご覧いただけます。

技術開発|川崎重工

技術開発|川崎重工

https://www.khi.co.jp/rd/

【川崎重工業株式会社】川崎重工(KHI)の「技術開発」をご紹介致します。川崎重工は船舶・鉄道車両・航空機・モーターサイクル・ガスタービン・ガスエンジン・産業プラント・油圧機器・ロボットなどの多彩な事業を展開する総合エンジニアリングメーカーです。

技術開発|日本製鉄

技術開発|日本製鉄

https://www.nipponsteel.com/tech/

【日本製鉄株式会社】技術開発のページです。製品・技術ニュース、研究開発事例、商品・利用技術、環境・プロセス、基盤研究、受賞実績、技術論文・技報、技術開発本部/研究所を掲載。日本製鉄は、世界最高の技術力とものづくりの力で、鉄事業を通じて社会に貢献する「総合力世界No1の鉄鋼メーカー」を目指します。

豊田中央研究所

豊田中央研究所

https://www.tytlabs.co.jp/

株式会社 豊田中央研究所は、トヨタグループや世界の研究機関と連携し、自動車関連、エレクトロニクス、情報・通信、機能性材料、バイオテクノロジや環境技術などの広範な研究を行っています。

本田技術研究所(Honda R&D)

本田技術研究所(Honda R&D)

https://global.honda/jp/RandD/

株式会社 本田技術研究所(Honda R&D)は、新技術の基礎応用研究と技術開発、新価値商品の研究開発を通して、Hondaが取り組む新たなチャレンジを紹介するサイトです。Honda R&Dは、単に研究成果を出す場所ではなく、「なぜそれをやるのか」を常に問い直す組織です。

オートネットワーク技術研究所

オートネットワーク技術研究所

https://www.autonetworks.co.jp/

株式会社オートネットワーク技術研究所は、住友電工グループの一員です。住友事業精神に則った人間力を基礎にし、お客様をはじめ関係先の方々とのリレーション(信頼構築)とインクルージョン(総合力発揮)を進め、新技術・新製品の開発を完遂することにより社会(世のため人のため)に貢献します。材料開発からネットワークアーキテクチャまで、クルマと未来をつなぐ研究開発をしています。

NTT R&D Website

NTT R&D Website

https://www.rd.ntt/

【NTT株式会社】NTTの研究開発(R&D)のページです。NTTの各研究所の紹介、研究開発成果、ニュース/イベント情報など、NTTの研究開発に関連した様々な情報を発信しています。

NTTの研究所|NTT R&D Website

NTTの研究所|NTT R&D Website

https://www.rd.ntt/organization/laboratory/

【NTT株式会社】NTTの組織・研究員・所在地のページです。NTTの各研究所の紹介、研究開発内容の情報を発信しています。

NTT技術ジャーナル

NTT技術ジャーナル

https://journal.ntt.co.jp/

NTT技術ジャーナルは、NTTグループの総合技術誌として、研究開発・事業動向をタイムリーに紹介しています。

NTTドコモ モバイル社会研究所

NTTドコモ モバイル社会研究所

https://www.moba-ken.jp/

株式会社NTTドコモ モバイル社会研究所は、通信業界の直接の利害を離れ、自由独立の立場から、モバイルICTがもたらす光と影の両面を解明し、その成果を社会に還元することを目的とする、NTTドコモの社会科学系の研究所です。

KDDI総合研究所

KDDI総合研究所

https://www.kddi-research.jp/

株式会社KDDI総合研究所の公式ホームページ。会社案内、研究開発、調査活動、製品情報などをご紹介しています。事業内容:世界をリードする最先端技術の基礎研究・標準化活動。社会全体に影響を与える幅広い分野の調査・分析。事業化に向けた技術・ノウハウ提供。

国際電気通信基礎技術研究所(ATR)

国際電気通信基礎技術研究所(ATR)

https://www.atr.jp/

株式会社 国際電気通信基礎技術研究所(ATR)は情報通信分野における基礎的、独創的研究の推進をおこないます。情報通信関連分野の先駆的研究とイノベーション創出で課題解決に取り組む。

NEXCO総研

NEXCO総研

https://www.ri-nexco.co.jp/

NEXCO総研(株式会社 高速道路総合技術研究所)の役割は「高速道路を取り巻く環境の変化やニーズに対応した調査・研究・技術開発および技術基準類の整備」「高速道路の現場の課題や災害などに迅速・的確な技術支援」 「NEXCO グループの成長に欠かせない高度専門技術者の育成」「NEXCO グループ事業の効率化の推進を支援」です。

JTクリエイティブサービス

JTクリエイティブサービス

https://www.jtcs.co.jp/

株式会社JTクリエイティブサービスは、日本たばこ産業株式会社(JT)のグループ企業の一員として、たばこ・医薬品の研究開発支援業務、施設管理、企業コミュニケーション媒体の制作など、JTグループおよび塩野義製薬に対する各種サポートを主要業務としています。

トリケミカル研究所

トリケミカル研究所

https://www.trichemical.com/

株式会社トリケミカル研究所は、最先端の化学研究技術で携帯電話やPC等に使われる半導体材料や試薬などをオーダーメイドで製作しています。

超高温材料研究センター(JUTEM)

超高温材料研究センター(JUTEM)

https://www.jutem.co.jp/

株式会社 超高温材料研究センターは航空・宇宙、自動車、環境・エネルギー、情報・エレクトロニクスなどの分野において使用される耐熱材料や機能性材料の開発を支援する目的で1990年3月に設立されました。それ以来、当社が保有する世界でも稀な大型創製設備や評価試験設備を、多数の国家プロジェクトや民間企業、大学、国公立研究機関からの受託研究・開発・製造・評価を通じて、非常に多くのお客様方にご利用頂いて参りました。

 

国立大学附置研究所・研究センター

国立大学附置研究所・研究センター・国立大学共同利用・共同研究拠点についての情報サイト、研究所・研究センターを一覧で紹介しているページを掲載しています。

国立大学附置研究所・センター会議

国立大学附置研究所・センター会議

http://shochou-kaigi.org/

国立大学附置研究所・センター会議は、全国の国立大学法人に設置された附置研究所および研究センターの所長・センター長が相互に緊密な連絡と協力を行うことによりわが国の学術研究の振興を図ることを目的とした組織です。所属研究機関の研究分野は、自然科学系、人文・社会科学系とも極めて多岐にわたり、大学を研究の場としてわが国の各研究分野をリードする多くの研究所・研究センターがこの会議の一員として活動しています。

国立大学共同利用・共同研究拠点協議会

国立大学共同利用・共同研究拠点協議会

https://www.kyoten.org/

国立大学共同利用・共同研究拠点協議会は、国立大学の共同利用・共同研究拠点及び国際共同利用・共同研究拠点間の相互連携を通じて、共同利用・共同研究を振興し、日本の学術の発展に寄与することを目的とした組織です。各拠点では、大学院生の受け入れや一般公開事業、出張授業などの開催、企業を含む他機関からの共同研究の受け入れも積極的に行なっております。

 

シンクタンク・政策研究所・研究機関

シンクタンク、政策研究所、研究機関は下のページにまとめています。
(調査・研究・データ収集・分析)

 

研究所・その他
福島国際研究教育機構(F-REI)

福島国際研究教育機構(F-REI)

https://www.f-rei.go.jp/

福島国際研究教育機構(F-REI)は、福島をはじめ東北の復興を実現するための夢や希望となるものとするとともに、我が国の科学技術力・産業競争力の強化を牽引し、経済成長や国民生活の向上に貢献する、世界に冠たる「創造的復興の中核拠点」を目指しています。

NHK放送技術研究所(NHK技研)

NHK放送技術研究所(NHK技研)

https://www.nhk.or.jp/strl/

日本放送協会が設立した放送技術全般にわたる日本で唯一の研究所です。放送メディア技術の基礎から応用まで幅広い研究に取り組んでいます。NHK技研からのお知らせ、ニュース、イベント、研究内容、刊行物などを紹介しています。

JRA 競走馬総合研究所

JRA 競走馬総合研究所

https://company.jra.jp/equinst/

競走馬総合研究所は、1959年(昭和34年)にJRA(日本中央競馬会)の付属機関として設立されました。当時は競走馬保健研究所の名称で、競走馬資源の確保と円滑な競馬の施行を図ることを目的としていました。この目的は現在も大きく変わることはありませんが、スポーツ科学、スポーツ障害および伝染病対応に関する研究に主眼を置くようになってきています。また、対象を競走馬に限ることなく、生産・育成に係わる問題にまで広げて、幾多の研究成果を上げてきました。

 


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